会員登録したくない消費者と個人情報が欲しい企業

今日、仕事をしていてお酒のＺＩＭＡについて調べる必要に迫られた。商品サイトが見つかり中へ進んでいこうとすると、トップページでいきなり止められた。画面中央に枠が現れ、生年月日を入力しないと先に進めないらしい。なるほどマーケティングデータの収集というやつか。仕事じゃなかったら二度とこのサイトにアクセスするものか、邪魔くさい。

しょうがないので、1990何年の１月１日と打ったら入場を許可された。平成生まれの20代ということに。1997年以降にしていたら、「お酒は二十歳を過ぎてから」などといらぬ警告メッセージが出てきただろうか。いやいやそんな暇はない。

何を調べたかったかというと、「ところでＺＩＭＡって何なの?」という問いに懇切丁寧に答えるためだ。もちろん、飲んだことはある、酒をソーダか何かで割ったものが小瓶に入ったアレ。パーティや結婚式の二次会などでよく見かける。

答えはリキュール類を炭酸水で割った低アルコール飲料ということらしい。

何か情報を得たり商品の予約をしたりするたびに、生年月日や職種などの個人属性を入れることが増えてきた。それに輪をかけて面倒なのが、会員登録しないとサービスや物品の購入ができないサイト。「スマホのアプリで簡単！」みたいなものも、たくさん出てきてこうしたアイコンで画面が埋め尽くされそうな勢い。なんとかしてほしい。

企業側が会員向けのネットサービスを拡大すればするほど、囲い込まれたくない消費者はむしろそこから離れていくかも知れない。会員登録不要で飲食店やチケットの予約、音楽や書籍のダウンロード、買い物が楽にできるアプリなりサービスなどが出てきたとしたら便利だと思うが、企業側は個人情報を集めることに腐心していてその気はないようだ。